テレワーク（在宅勤務）- 会社に在籍しながら自宅で働くリモートワーク

2020年3月9日

新型コロナウイルス「COVID-19」が世界的に流行してきています。日本だけではなく、世界中で感染者が増え続けており、海外への渡航や、入国者の規制、また、各地でのイベントの開催などが中止、もしくは延期が発表されています。

そんな中、注目されてきているのが「在宅勤務」です。在宅勤務に特化したサブスクリプションサービスを展開するアメリカのFlexJobsによると、アメリカ人は、現在、わずか3パーセントの人のみが在宅勤務をしているそうです。

日本と同じように、毎日、多くのアメリカ人が、何かしらの方法で通勤をし、会社で仕事をしていることになります。

しかし、今回発生したコロナウイルスの世界的な流行によって、主に太平洋岸北西部のハイテク企業は、即座に在宅勤務の計画を採用しました。マイクロソフトや、アマゾン、フェイスブック、グーグルなどは、2020年3月中は、なるべく自宅での業務をするよう社員に伝えています。

今回、見方を変えれば、フルタイムの社員でも、テレワーク（リモートワーク）が採用されるための、大きな転換点になるかもしれません。

テレワーク（リモートワーク）のイメージ画像

今回の件で、企業は従業員の安全を確保するために、テレワーク（リモートワーク）を推奨しました。仮に、社員が出社しなくても業務の継続性を維持できるのであるならば、わざわざ長い時間や労力をかけて出社する必要はなくなります。

もちろん、飲食店、警備員、バスやタクシーの運転手さんなど、実際にその場にいなければ行えない仕事も多々あります。
ですので、業種によるとは思いますが、しかしながら、特に出社をしなくても、業務の遂行が可能である業種は存在します。私自身も、そうだからです。必要なことは、電話やメッセンジャーでやり取りをし、ビデオ会議のツールを用いれば、実際に相手の顔を見ながら話もできます。必要なデータも、インターネット経由で送受信できますし、特に業務に支障はないと感じます。

もっとも、直接、お客様にお会いしにいく案件などは、当然、テレワーク（リモートワーク）では対応できません。しかし、そういった案件以外は、対応ができているのが現状です。

また、他の部分でもテレワーク（リモートワーク）によるメリットは存在します。通勤に利用する車の走行や出張、車の運転が減るので温室効果ガスの削減、また自動車事故も減少できるかもしれません。そうすれば、事故費用の削減もできるでしょう。

各所、現時点では、テレワーク（リモートワーク）はウイルス関連が収束するまでのようですが、これを、きっかけに、限定的にでもテレワーク（リモートワーク）を継続する企業が出てくるかもしれません。

それにより、テレワーク（リモートワーク）関連のサービスを提供する企業も、今後活発化していく可能性があります。

テレワーク（リモートワーク）についてはメリットだけではなく、社員一人ひとりが、しっかり業務に取り組まなければ成立しない働き方ではあります。

しかしながら、今回のコロナウイルスによる影響のように、一斉休校など子供が急に学校に行けなくなってしまったり、何かしらの理由で出社できなくなってしまった時の共働き両親のために、新しい働き方の選択肢が用意されているのは、社会にとっても意義深いことだと考えます。

弊社では、テレワーク（リモートワーク）導入のご相談もお受けしております。お気軽にお問い合わせください。