新型コロナウイルス「COVID-19」が世界的に流行してきています。日本だけではなく、世界中で感染者が増え続けており、海外への渡航や、入国者の規制、また、各地でのイベントの開催などが中止、もしくは延期が発表されています。 そんな中、注目されてきているのが「在宅勤務」です。在宅勤務に特化したサブスクリプションサービスを展開するアメリカのFlexJobsによると、アメリカ人は、現在、わずか3パーセントの人のみが在宅勤務をしているそうです。 日本と同じように、毎日、多くのアメリカ人が、何かしらの方法で通勤をし、会社で仕事をしていることになります。 しかし、今回発生したコロナウイルスの世界的な流行によって、主に太平洋岸北西部のハイテク企業は、即座に在宅勤務の計画を採用しました。マイクロソフトや、アマゾン、フェイスブック、グーグルなどは、2020年3月中は、なるべく自宅での業務をするよう社員に伝えています。