茨城県水戸市のEWORKS株式会社は、VRやAR、5Gなどの最先端テクノロジーを活用し、ビジネスはもちろん、教育や福祉分野に到るまで、地域の皆様のより良い生活向上に貢献してまいります。

© EWORKS, Inc.

3月 2020

オンラインショップを利用している人が急増しています。 新型コロナウイルスの影響もあり、人々は外出を避け、ネットショップを利用する頻度が高くなっています。 弊社にてECサイトの制作・運営サポートおよびコンサルタントをさせていただいている企業様も、新型コロナウイルスの脅威が高まるにつれ、相対的にサイトのトラフィック数(アクセス数)や、売り上げが伸びてきております。 そんななか、オンラインショップの配送インフラを支えている方々、倉庫の作業員や、トラック運転手(バイクでの配達・自転車での配達などを含む)などの人々は、大きな負担に直面しています。 現在、世界中の地域において、感染源がどこにあるのか不安で、外出するのもためらうという方が増えてきています。 しかし、そのようななかで、本当は必要ではなく、不必要なものまでインターネットを利用して買ってしまっていないでしょうか。 私がコンサルタントをさせていただいているオンラインショップでも、日々、配送作業を行なっております。 スタッフさんが梱包し、配達員の方が集荷し、倉庫に運ばれ、そして、配達員の方が自宅まで持ってきてくれています。 最近は、届けられたダンボールを開けるたびに、自分の家のドアの前まで運んできてくれた方々のことを思い出します。 配送に携わる方々は、あらゆる段階で危険にさらされています。

ご覧いただき、ありがとうございます。EWORKS株式会社です。 今回は、実店舗向けのVR・ARコンテンツをご紹介いたします。 弊社が運営する「Ave-Studio(エィヴィースタジオ)」の360度写真パノラマVRです。 こちらのVRコンテンツでは、VRゴーグルを使用することで施設内を360度視点でご覧いただけます。 また、VRゴーグルがなくても、ホームページに掲載することも可能です。 スタジオ紹介はもちろん、観光、旅行、住宅などの不動産などにもオススメです。 導入については、お問い合わせフォームよりお気軽にご相談ください。

連日、コロナウイルス関連のニュースが報道されています。 現在は、特に欧米の被害が拡大しており、失業保険を申請するアメリカ人の数は約7万人にまで増加しているとのことです。 イベント自粛や渡航制限などの影響もあり、日本国内でも、仕事が減少してしまった、または、なくなってしまった方々も多くいらっしゃると思います。 弊社も、少なからず、この新型コロナウイルスの件で、被害を受けてしまっております。 世界経済は急速に冷え込んできています。 そんななかでも、何とかしようと必死に頑張っている方も、たくさんいらっしゃいます。 今回は、この新型コロナウイルスの影響を強く受ける4つの業界についての取り組みをご紹介したいと思います。

新型コロナウイルスの影響が世界中で現れ、日々、様々な報道がされています。 そんななか、新型コロナウイルスについて気になるニュースがあり、そのことが「プログラマー」としての重要なスキルに繋がると感じたので、シェアさせていただきます。 プログラマーを目指す方や、これからプログラミング教育を受ける子供のご両親の方など、参考にしてください。

EC時代でも生き残る実店舗の特徴について EC(オンラインショッピング)や、オンラインサービスは日に日に発達、充実し、今では欲しい商品はクリックだけで簡単に家に届き、便利なサービスも、続々と生まれてきています。 それと同時に、昔ながらの個人商店が店を閉じていってしまっています。2019年は増税はもちろん、キャッシュレスサービス導入のハードルの高さなどもあり、対応できない店舗は店を閉じざるを得なかったという話も聞きました。 一方、そのような中でも、実店舗の強みを生かし、存在感を増している業種があります。

弊社が運営する「Ave-Studio(エィヴィースタジオ)」にて体験できる国内初の最先端ARスポーツ「HADO(ハドー)」をご紹介します。 『HADO』とは、フィールドを自由に動き回り、味方のメンバーと連携して、3対3の熱いバトルを繰り広げる最先端ARスポーツです。プレイヤーはHMD(ヘッドマウントディスプレイ)と、アームセンサーを装着し、実際に身体を動かすことで技を繰り出し、プレイします。 HADOは、最先端のAR技術とモーションセンシング技術により、子どもの頃に誰もが憧れた魔法の世界を圧倒的な臨場感で実現します。

新型コロナウイルス「COVID-19」が世界的に流行してきています。日本だけではなく、世界中で感染者が増え続けており、海外への渡航や、入国者の規制、また、各地でのイベントの開催などが中止、もしくは延期が発表されています。 そんな中、注目されてきているのが「在宅勤務」です。在宅勤務に特化したサブスクリプションサービスを展開するアメリカのFlexJobsによると、アメリカ人は、現在、わずか3パーセントの人のみが在宅勤務をしているそうです。 日本と同じように、毎日、多くのアメリカ人が、何かしらの方法で通勤をし、会社で仕事をしていることになります。 しかし、今回発生したコロナウイルスの世界的な流行によって、主に太平洋岸北西部のハイテク企業は、即座に在宅勤務の計画を採用しました。マイクロソフトや、アマゾン、フェイスブック、グーグルなどは、2020年3月中は、なるべく自宅での業務をするよう社員に伝えています。