【サイト改善・売上ダウンの3つの事例】EWORKS株式会社の情報強者になるブログ

EWORKS株式会社の情報強者になるブログ

こんにちは。EWORKS株式会社の新川です。

前回は、販路拡大の重要性についてお話しさせていただきました。
今回は、それを踏まえ、知っておくべき基本的な情報を、共有させていただきたいと思います。

よろしくお願いいたします。

現在のEC業界について

まずは、現在のEC業界を取り巻く状況について確認していきたいと思います。

つい先日に発表された2017年の「平成29年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備(電子商取引に関する市場調査)」によると、日本の消費者向けEC市場規模は、前年比9.1%増の16兆5054億円まで成長し、EC化率(物販系分野が対象)同0.36ポイント増加し、5.79%まで上昇しました。

なかでも、スマートフォン経由の物販ECは、約3兆90億円となり、昨年に比べ、7.5%増加しております。
今後、ライフスタイルにスマートフォンが着実に浸透した場合、スマートフォンECの市場はさらに重要なものになってくると推測されます。

冒頭から数字が多くなってしまいましたが、今後も、EC市場は堅調に拡大していく流れになっていると思います。

しかし、ここで一点、気をつけなければならないことがあります。

それは、EC市場の伸長は、事業者すべてが恩恵を受けているわけではない、ということです。

私の知っている範囲でも「売上を大きく伸ばしている事業主」と「そうではない方」がいらっしゃいます。

つまり、現在の国内のEC市場においては、売上を伸ばしている事業者と、停滞している事業者が明確に二極化されてしまっているのです。

売上ダウンの原因

売上の二極化の原因は、様々なものがあります。

実際、数年前までは大きな売上を立てていたのにも関わらず、ここ数年で売上が落ち込んでしまったという事業者の方も多くいらっしゃいます。

理由が分かっているのならば、対策のしようがありますが、なぜ売上が下がってしまったのか、その理由すら分からず、弊社にご相談に訪れるお客様も、増えてきております。

そこで今回は、最近、ご相談いただいたクライアント様に共通していた「売上が落ちてしまった原因」について、3つだけ、ご紹介したいと思います。

こちらは、特に「自社サイト」「楽天市場」「Yahoo!ショッピング店」などに影響が出ていることですので、運営および出店されている方は、改善を検討してみてください。

・Googleのアップデートの影響で、検索経由での新規流入が減少

Googleは検索エンジンのアップデートを日々行なっております。
過去にも大きな話題になりましたが、まとめサイト系で不正確な記事や著作権無視の転用が次々と見つかり、休止、そして謝罪に発展するという事件がありました。

それを受け、Googleの評価方法の改定があり、検索結果の順位が大きく変動しました。

このように、Googleのアップデートにより、検索順位の影響を受けているサイトが多数見られます。

今後も、この状態は続いていくことでしょう。

また、これは「自社ドメインサイト」だけの問題ではありません。「楽天市場」などの、ECショッピングモールも検索流入の面で影響を受けています。

検索順位が落ちたことについては、理由を把握していない事業主様も多くいらっしゃいます。

こちらは放っておいても順位が上がってくることは、ほとんどないので(ライバルが自滅するなどすれば別ですが)改善されたい場合は、詳しい方や、専門家などに相談したほうがよいと思います。

※余談ですが、SEO対策をするという電話営業などは、基本的には疑ってかかった方が懸命です。
なぜなら、SEO対策がしっかりできるのであるならば、わざわざ電話営業などする必要がないからです。

・出店しただけで、基本的には放置している

以前の記事で、販路拡大をすることは重要とお話しさせていただきました。

参考:「なぜ販路拡大が必要なのか」

しかし、当然ながら、それだけで売上が伸びるほど甘いものではありません。

もっとも、集客力のある場所で、訴求力が高い商品を、可能な限り、低価格で販売することができれば、売上を伸ばすことは可能でしょう。
(例えば、「Amazon」のようなユーザー数の多い場所で、ランキングで上位に入っている商品を最安値で販売する、といったイメージです)

しかし、そんなことができれば誰も苦労はしません。

多くの場合、売上を伸ばすには、地道な努力、そしてアイディア、ノウハウといったものが必要不可欠になります。

「Amazon」には、「Amazon」。「楽天市場」には、「楽天市場」、「自社ドメインサイト」には、「自社ドメインサイト」と、より効率的な販促方法があります。
放置しているというのは論外ですが、だからといって、効果のない施策を延々と行っても成果は上がりません。

重要なのは、より効果的 & 効率的な施策を行うことです。
そのためにも、最新で正確な情報を取り入れ、実践することが必要になります。

・商材やターゲットが合致していない

MMDLaboとコロプラが公表している「2017年版:スマートフォン利用者実態調査」の調査によると、、10代後半から、20代前半のユーザーについて、「Amazon」の利用者が「楽天市場」よりも、圧倒的に多いことが分かったそうです。

特に10代後半については「Amazon」が、約85%、「楽天市場」が約24%と、「Amazon」が圧勝しています。

一方、2017年の「楽天市場」全体の流通額は、前期比13.6%増の3兆3912億円にまで上り、いまだに成長を続けています。

そのなかで、若い世代だけ、なぜ「Amazon」と「楽天市場」、で、ここまでの差がついたのでしょうか?

理由の一つに、10代後半や20代前半では、クレジットカードである「楽天カード」を作る機会が少ないことが挙げられます。

「楽天市場」の強みに、楽天ポイントがあります。

しかし、「楽天カード」を持っていないと、楽天ポイントを貯める企画に積極的に乗れず「楽天市場」の購入動機となるポイント付与が失われてしまいます。

つまり、あえて「楽天市場」で買い物をする必要がなくなってしまうというわけです。

一方、視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタル公表した、日本におけるEコマース利用状況調査によると、男女別で見ると、男性は「Amazon」、女性は「楽天市場」の利用者が最も多いという結果になりました。

以上を踏まえると、「10代後半や20代前半」に特化した商材を販売するには、「楽天市場」より、「Amazon」の方がより適しているということになります。

ネット販売はお客様が見えづらいため、販売している商品が本当にニーズに即しているか検討する視点も必要です。

今回のまとめ

今回は、現在のEC業界と、それを取り巻く状況を中心にお話しさせていただきました。

最近、「Amazon」や「楽天市場」などで収益を上げられているので、余力があるうちに多店舗展開をしたいという、ご相談をよくいただいております。

そこで、次回からは「自社ドメインサイト」と「ECショッピングモール」について、詳しく解説していきたいと思います。

今回も、お読みいただき、ありがとうございました。

EWORKS株式会社
新川 達朗

投稿者プロフィール

新川 達朗
新川 達朗EWORKS株式会社 取締役
【茨城県観光物産協会ECサイト運営&アドバイザー】
【eスポーツ事業運営責任者】
【日本Web大賞!受賞】

WEBデザイン&プログラミング・コンサルタント・取材執筆・アプリ・動画作成・営業などなど。
必要であれば、何でもやります。
経験や知識は重要。人間力は、もっと重要。

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